\新聞の申し込みはオンラインが簡単/
24時間お申し込み可
お近くの新聞店から配達
朝刊のみの申し込みも可
転居先にも配達します
※宅配の新聞は当日17時までのお申し込みで翌日より配達可能です。※宅配の新聞はお住まいの地域を担当する新聞販売店とのご契約となります。※宅配の新聞の申し込みは、日曜・祝日の場合、配達開始日が1~2日程遅れる場合があります。
!料金や特徴、読者のレビューで新聞比較。全ての新聞は簡単1ステップでお申し込み頂けます。
新聞宅配料金比較(税込み/月ぎめ)
全国紙(朝日・読売・毎日・産経・日経)+東京新聞の料金比較
※産経新聞のセット版は西日本地区のみ発行※産経新聞統合版の価格は東日本地区の価格※産経新聞の九州・山口地区は3,085円(統合版)
新聞デジタル料金比較(税込み/月ぎめ)
新聞デジタルサービス(朝日・読売・毎日・産経・日経・東京)の料金比較
※朝日新聞デジタルの就活割は月額2,000円※毎日新聞の宅配購読者は基本料金無料でデジタル毎日の一部サービスが利用可能※東京新聞電子版の学割は月額1,944円
こども新聞料金比較(税込/月ぎめ)
2020年度の大学入試から従来のマークシートに加え「思考力・判断力・表現力」をはかるために記述式問題が出題されます。「書く」「読み解く」を身に付けるために、新聞を読み始める子供たちが増えています。
※毎日小学生新聞は金曜日と土曜日は12頁の発行※週1回発行の新聞はお届けする販売店によって、配達日が異なる場合があります。※お住まいの地域によってはお取扱いがない新聞販売店もあります。
スポーツ新聞料金比較(税込/月ぎめ)
駅やコンビニでスポーツ新聞を毎日買うと140円×31日=4,340円。宅配のスポーツ新聞なら自宅まで届いて毎月1,000円もお得です。毎朝ご自宅までスポーツ新聞をお届けします!
※日刊スポーツの大阪・名古屋エリアは1部売り130円※スポーツ報知の中部エリアは1部売り130円※スポーツニッポンの東海地方は1部売り130円
オススメする新聞記事やコラム、体験談など読者レビューで新聞比較。
新聞を読むメリット・新聞の活用方法についてご紹介します。
初めて新聞を購読する方に向けて、新聞購読についてのよくある質問をまとめました。
新聞比較.comは、国内最大級の新聞比較・新聞申し込みサイトです。
新聞の価格や特徴、読者のレビューなど全国紙・新聞電子版・こども新聞・スポーツ新聞が比較できます。
簡単1ステップで、全ての新聞がオンラインでお申し込み可能です。
日本全国お住まいの地域を担当する新聞販売店へご連絡します。
※朝刊のみの配達も承ります。
個人情報のお取り扱いについてはこちらをご覧ください。
お引っ越しで引き続き、新聞をご購読する場合はこちらのフォームよりお願い致します。
新聞比較.comではオンラインで24時間365日、新聞の購読を受け付けています。
お客様の地域を担当する新聞販売店に取り次ぎさせて頂きます。
宅配の新聞はお住まいの地域によって、新聞販売店が決まっており、新聞の購読はお住まいの地域を担当する新聞販売店とのご契約となります。
新聞のお申し込み後、事務局より確認のお電話をさせて頂きます。
確認が取れ次第、お住まいの地域を担当する新聞販売店より配達されます。
宅配の新聞には、お住まいの地域によって「セット版」発行地域と「統合版」発行地域があります。
セット版エリアでは朝刊と夕刊をセットでお届けし、統合版エリアでは朝刊のみをお届けしています。
お客様の方でセット版、統合版を選択することはできません。
宅配の新聞は、お住まいの地域によってセット版(朝夕刊)と統合版(朝刊)発行地域に分かれます。
セット版地域にお住まいの方が、朝刊のみ購読を希望する場合、お住まいの地域の新聞販売店ごとに、朝刊の価格は異なりますのでご注意ください。
セット版地域で朝刊価格を知りたい場合はお申し込み後、販売店に直接ご確認ください。
新聞宅配のご契約については、お住まいの地域を担当する新聞販売店との契約になります。
契約は主に3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月、24ヶ月単位となります。
新聞販売店は新聞をお届けし、月末にクレジットカード、口座振替払、訪問集金のいずれかの方法でお客様から購読料金を頂戴いたします。
日本全国の新聞販売店は、新聞社と取引契約を結び、新聞社から新聞を仕入れて販売しています。
同じ系統の銘柄しか扱っていない新聞販売店(専売店)もあれば、その地域で発行されている全ての新聞を扱う新聞販売店(合配店)、またその中間で全国紙や地方紙など複数扱う新聞販売店(複合店)など、地域によって様々です。
新聞の宅配契約は、お客様の地域を担当する新聞販売店とのご契約となります。
定期購読される宅配の新聞には消費税率を8%のままとする軽減税率が適用され、宅配の月決め購読料はこれまでと変わりません。駅やコンビニエンスストアでの一部売りや「新聞デジタル」サービスについては軽減税率の適用がされず、消費税率は10%に引き上げとなります。
新聞デジタルサービスでは朝日新聞デジタルのみ消費増税後も料金プランの変更はありません。
2021(令和3)年の朝刊配達をお休みする日は以下の通りです。
1月 2日(土)2月15日(月)3月15日(月)4月12日(月)5月 6日(木)6月14日(月)7月12日(月)8月16日(月)9月13日(月)10月12日(火)11月15日(月)12月13日(月)
※1月2日(木)は朝夕刊ともお休みです。
※国政選挙、その他の事態により変更する場合があります。
新聞の購読申し込みは24時間365日Webよりお申し込み頂けます。